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2005.03.26

医者に行く

 今年は花粉症がひどいので、とうとう医者に行くことにした。近所の耳鼻咽喉科に出かけたら、待合室が満員。その混雑具合は、ピークを少し過ぎた通勤電車と同じぐらいだった。吊り革がほしい感じ。

 診察を受けてチューブで鼻から薬を吸引し、診察料を千円ちょっと払い、薬局に行って薬を処方してもらう。ここでもまた千円ちょっと。結局2千円を超えるお金を払ったわけですが、薬を飲んだらさすがに効いた! 鼻水はピタリと止まったよ。こんなことなら、もっと早くに医者に行くんだった。

 今年は花粉が多いという話なのだが、自分の花粉症のひどさは花粉の量によるものなのか、それとも花粉に対するアレルギー反応が大きくなっている(症状が悪化している)からなのかがよくわからない。花粉症というのは不思議な病気だな~と思う。例年は1週間か10日で症状が治まるのだが、今年はそれでは治まりそうにないことだけは確実だろう。

ここまで進んだ花粉症治療法
佐橋 紀男 花粉情報協会


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07:23 午後 | 固定リンク | コメント(0) | トラックバック

2005.03.25

ニッポン放送への出演拒否

 ニッポン放送の経営権がライブドアに移るなら、今後はニッポン放送への出演を取りやめると言うタレントが何人かいるようだ。まあタレントがどの番組に出ようと出まいと本人の勝手だとは思うけれど、このタイミングでこういう話が出てくる意味があまり報道されていないのは奇妙な話だと思う。

 要するにこれは、ニッポン放送が堀江体制になって、制作現場の環境が大きく変わってしまうことに対する危機感の表明なのだ。タレントはそもそも、ニッポン放送の経営哲学に共鳴して出演を決めているわけではないだろうし、現在の社長や経営者と懇意だから出演しているわけでもないはず。タレントと接点を持っているのは現場の制作スタッフであり、タレントたちが今回一番気にしているのは、経営者が変わることでその制作スタッフの人員配置や制作体制が、大きく変わってしまう可能性だろう。

 ラジオ番組の出演者たちは、ニッポン放送の出演者が誰であれ、役員会の人員がどういった顔ぶれになっているのであれ、本来はまったく関係のないことなのだ。彼らが向き合うのはラジオの向こう側にいるリスナーであり、そのリスナーに向けて、出演者とスタッフは一緒に番組を作っている。そのスタッフたちが今回の買収騒ぎで大きく動揺していることが、タレントたちに「経営体制が変わったら出演拒否」と言わせているのだろう。タレントはこうした形で自らの意思を表明することしか出来ないのだ。

 とりあえずライブドアはラジオに限らず放送事業の経験がないわけで、巷間言われている「ニッポン放送の役員総入れ替え」のようなドラスティックな経営刷新はまずできないだろう。そうなったらそれこそ、スタッフが付いてこない。退社する人はそれほど出ないかもしれないが、現場の勤労意欲は著しく低下することは間違いない。現行の同放送の給与体系をライブドアグループ並に引き下げるというのも同じだ。そんなことをすれば、現場スタッフはあっという間に働く気をなくしてしまう。

 今後ライブドアは現行のニッポン放送の体制には原則として手を付けないまま、インターネットとの関連事業のために専用の役員を何名か送り込むぐらいのことしかできないのではないだろうか。

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西 正


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12:19 午前 | 固定リンク | コメント(0) | トラックバック

2005.03.24

ブログに新しい広告を挿入

 Google AdSenseから新しいタイプの広告が発表されたので、早速このページにも貼り付けてみた。左サイドバーの一番下にある「Ad links」というのがそれだ。ついでに読書日記のページにも貼り付けるため、読書日記ページのスタイルシートを上級者向けに変更して編集。ついでにDrk7.jpのAmazon Searchで検索した書籍を、各ページに貼り付けてみた。必然的に全体が重くなっているので、場合によってはAmazon Searchを外してしまうかもしれない。でもまあ、なんだか面白いものですな~。

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小林 智子 エイジ TOMONORI tsuba3


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11:30 午後 | 固定リンク | コメント(0) | トラックバック

2005.03.23

IP電話のつぎはIPテレビ

 ライブドアによるニッポン放送買収が事実上決まった。しかし今後の課題は、フジテレビとライブドアの事業提携がはたして実現するのかという問題になっていくだろう。

 昨日の日記でも書いたとおり、僕はいずれ遠くない未来に、インターネットが社会の主要メディアになっていくだろうと考えている。しかしインターネットというメディアは、あくまでもコンテンツを運ぶ「媒介」でしかない。水道管だけ世の中にくまなく敷設しても、そこに水を流さなければ意味がないのと同じで、インターネットというメディアにも、そのメディアの特性に適合する良質なコンテンツが不可欠だろう。そう考えたとき、今のところ最もコンテンツ制作能力が高いのは、やはりテレビ局に違いないと考えている。

 電波をメディア(伝達媒介)とする放送事業は、施設の設置と維持に膨大なコストがかかる。しかしこれはいずれ、インターネット技術に置き換わってしまうのではないだろうか。現在一般電話が少しずつIP電話に置き換わりつつあるが、それと同じことがラジオやテレビという「放送」の世界で起きないはずがない。将来は自宅に入ってくる光ケーブルを使って、テレビもラジオもインターネットも利用するという環境になるだろう。

 テレビは「放送」であることが重要なのであって、放送をするための手段は、電波であろうと、有線(CATV)であろうと、インターネットであろうと本質的には関係がない。しかし現在の放送は「公共の電波を使用している」という建前が強するため、コンテンツ制作というテレビ本来の持ち味を生かしきれていないのかもしれない。

 日本ではあまり普及していないが、アメリカではCATVがかなり広く普及していて、既存の放送ネットワークと同等のCATVネットワークを作っている。しかし日本ではCATVが本格普及する前に、インターネットを使ったテレビ放映が浸透していくと思う。仮にそれをIPテレビと呼ぶとする。

 IPテレビは、パソコン画面でテレビを見るようなものではなく、最初は現在のテレビと同じような専用機になると思う。インターネット回線から専用のチューナーを使って、テレビ放送を受信するような形になるだろう。IP電話がパソコンと共有ではなく電話機を使ったサービスであるのと同じで、IPテレビもテレビ受像機を使ったサービスになる。テレビ受像機自体は、地上波アナログ放送が終了する2011年以降はすべてデジタル化されてしまう。IPテレビ用の受信チューナーなんてものは簡単に作れるはずだ。

 IPテレビの放送は免許が不要だから、金さえあれば誰でも放送局を作ることができる。ライブドアもニッポン放送を買収するような金があるなら、自前でIP型のテレビ放送局が作れたはずなのだ。ただしそこにはコンテンツがない。IPテレビができても、そこにコンテンツを流そうと思えば既存のテレビ局のノウハウが必要になってくるだろう。番組の企画、制作、編成、スポンサー集め、制作プロダクションとの連携、映画など外部コンテンツの買付など、テレビ局には「映像コンテンツ」に関わるノウハウがぎっしりと詰まっている。そういう意味では、仮にテレビ放送がインターネット経由で流れる時代になったとしても、そこで主役になるのはやはりテレビ局になると思う。

 で、話は戻ってライブドアとフジテレビの提携話。一番いいのはライブドア傘下になったニッポン放送あたりを拠点にして(あるいは別に子会社を作ってもいいけれど)、フジテレビとライブドアが共同でIPテレビ時代を見据えたコンテンツ制作と放送事業に乗り出すことではないだろうか。そこで放送に対する視聴者からの課金や、ネット通販と結びつけた顧客の囲い込みなど、新しいビジネスモデルを作っていくのが双方のためになると思うけどな。

テレビ制作入門―企画・取材・編集
山登 義明


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05:25 午後 | 固定リンク | コメント(0) | トラックバック

2005.03.22

ライブドアに対する不信感

 ニッポン放送株を巡るライブドアとフジテレビの争いは、ライブドアとフジテレビ本体の争いにシフトしつつあるような気配だが、そうしたことに僕はあまり興味がない。興味を持つのは、一連の騒動の中で出てきた「将来的にネットがテレビを飲み込む」という見通し(ライブドアの堀江社長)と、「テレビはメディアの王者であり続けながらネットと融合していく」という反論(フジテレビの日枝会長)のどちらが正しそうなのかということ。しかしこれはそもそも、「ネット」とか「メディア」とか「テレビ」という言葉の使い方に混乱があるんじゃないだろうか……。

 メディアとはもともと何かの情報を載せる「媒体」のこと。ニュースを載せる媒体(メディア)として、新聞やラジオやテレビがあり、最近はここにインターネットが加わっている。(かつては映画もニュース媒体として使われていたのだが、最近は映画館でニュースを観ることもなくなったな~。)つまり情報の伝達手段がメディアなのだ。(mediaには媒体や媒介のほかに手段という意味もある。)

 一度に多くの人に情報を伝達できメディアがマスメディアだが、その中でもっとも古いのは印刷メディア。グーテンベルク以来500年以上の歴史がある。新聞の登場は17世紀初頭だから、かれこれ400年。それに対してラジオ放送の開始は1920年、テレビはそれよりさらに20年ほど遅れての商業放送開始なので、メディアとしては駆け出しの新参者なのだ。しかしインターネットはそれよりさらに若い。ブロードバンドが普及し始めて、まだ5年やそこらではないのかな。

 メディアとしての自由度は、印刷メディアや放送メディアに比べてインターネットの方が格段に高い。インターネットは双方向マルチメディアなのに加え、情報配信コストが格段に低いのだ。印刷メディアのように製版・印刷・輸送といったコストがかかるわけではないし、放送メディアのように大型の放送設備や中継局が必要なわけでもなく、電波の割り当てという縛りもない。放送は近々地上波テレビのデジタル化で載せられる情報量が飛躍的に増えるのだが、それでも有限な資産を割り当てて使っていることは変わりなく、インターネットのように際限なく情報量を増やしていくということはできないだろう。情報を載せるメディアとしては、どう考えてもインターネットの方が有利なのだ。将来的には、インターネットが他のメディアを凌駕する主流媒体になっていくことは間違いないと思う。

 ただインターネットと既存メディアとの違いは、コンテンツの作成能力にある。新聞社はただの印刷所ではなく、掲載する記事の多くを自前で作成している。ラジオやテレビも、番組制作能力を持っている。彼らはメディアであると同時にコンテンツメーカーでもあるのだ。だがインターネットはそうではない。ライブドアの独自コンテンツって何だ? ライブドアはニッポン放送やフジテレビに匹敵するコンテンツ制作能力を持っているとは言えないだろう。僕はライブドアが既存メディアの「コンテンツ制作能力」に期待して今回のニッポン放送買収を行うのなら、それはそれで理解できるのだ。でも実際はそうじゃないんだよな~。

 例えば現在ライブドアのホームページで配信している社長談話の動画配信など、ライブドアのロゴをバックにしてただダラダラ話しているだけで、まるで一昔前の選挙の政見放送みたいなものではないか。はっきり言ってダサすぎる。こんなものは外部の制作プロダクションに制作を委託すれば、もっとずっと垢抜けたものが作れるだろうに。なぜそうしないんだ? こうしたものを配信しているライブドアは、コンテンツのクオリティに無頓着な会社だと思われるはず。こんなダサダサのビデオを無邪気に垂れ流している会社に買収されるニッポン放送の社員が、「自分たちの仕事は正しく評価されるのか?」「あの社長の下でリスナーを満足させる番組が作れるのか?」という危機感を抱いたとしても、それは当然かもしれない。

テレビの教科書―ビジネス構造から制作現場まで
碓井 広義


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11:10 午後 | 固定リンク | コメント(2) | トラックバック

2005.03.21

もう桜が咲いている

 先日上野公園を歩いていたら、もう桜が満開になっていた。といっても咲いているのは大寒桜や寒緋桜といった寒桜系のもの。桜を見ると「ああ、もう春だなぁ」と思うけれど、寒桜は俳句では冬の季語だという。その後、赤坂の豊川稲荷でも立派な桜を見た。これも寒桜だろう。

桜 ~SAKURA~
オムニバス


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10:35 午後 | 固定リンク | コメント(0) | トラックバック

2005.03.20

牛肉の安全性ですって?

 アメリカの議会や政府が、日本に対して牛肉輸入再開の時期を決めるよう、強く圧力をかけてきている。これに対して日本政府はあれこれ理由を付けて輸入再開時期を明確化しようとしないのだが、そこで「食の安全を守る」とか「消費者の不安が払拭できない」といった理由が出てくることに僕は違和感を持っている。

 はっきり言うが、日本の一般消費者はアメリカの牛肉になんら不安を持っていない。それはアメリカからの牛肉が輸入停止になった後も、街のスーパーで在庫のアメリカ牛が平気で売られていたことでもわかるし、つい先日1日だけの牛丼復活をイベント的に行った吉野家に、人々が長蛇の列を成したことでもわかるではないか。これらの肉は、アメリカで狂牛病が発見されて禁輸が決まる前の肉だ。つまり何の検査もしていない、安全性がまったく保証されていない肉なのだ。それでも消費者は、まったくそれを気にしない。アメリカ産牛肉の輸入が再開されれば、消費者は禁輸前と同じようにアメリカ産牛肉を購入するに決まっている。

 現在日本がアメリカの牛肉を輸入できない理由は、国内の畜産農家に「全頭検査」というコストのかかる手間を強いているからだ。アメリカは全頭検査を拒んでいるので(拒否する理由には科学的な合理性がある)、このままの状態でアメリカから肉が入ってくれば、結果としては国内の畜産農家がかけた全頭検査のコストはすべて無駄だったということになる。アメリカから肉が入ってくるようになったら、日本はどうするのか? これまでどおり全頭検査を続けるのか? アメリカから未検査の牛がどんどん入ってくるのに、日本だけが全頭検査をする理由はどこにあるのか?

 「アメリカの肉は安全ですよ」「では輸入しましょう」では、日本の畜産農家が黙っていない。現在日本にアメリカの肉が入ってこない理由は、日本の畜産農家に向けた説明がまだ付いていないからだろう。

 吉野家の牛丼復活日に行列してしまった僕としては、政府が「消費者に対する食の安全性」を言い訳にしてアメリカの牛肉を止めている状態がどうにもウソくさく感じられて仕方がない。言い訳はよせ。農家対策なら農家対策だと、素直にそう言えばいいではないか。

何を「食」べれば安全か!―肉・魚・野菜 消費者に隠されてきたタブーとは
武田 邦彦


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